地球環境の悪化の原因は人間活動の活発化にあるので、地球を救うにはがん細胞たる人間の活動を抑制せざるを得ない。対処療法として、人工オゾン膜の設置や炭酸ガス固定薬として植林などの処置を施していますが、とても回復は見込めそうもありません。

生態学者ギャレット・ハーデン（1915～2003）の有名な論文「共有地の悲劇」では、農民が共有地である牧草地に牛を放牧する際に、各農民が利益の最大化を求めて多くの牛を放牧すると、結果的に資源である牧草地が荒れ果ててすべての農民が被害をこうむると言う経済学の法則を引用して、今や共有地が地球環境で、牛（cow)を車（car)になぞらえて描いてみた。
京都議定書も成立し、国を挙げて温暖化防止に取り組むはずですが、政府の取り組みはポスターばかりで、国民もあまり本気で取り組んでいない状況です。そんな時、まじめに温暖化防止に取り組む人が登場してくると、なんだか漫画的な場面になってしまいます。
1997年に京都議定書が成立し、各国が温室効果ガスの削減目標を約束しました。しかしながら、その後、米国は議定書から離脱し、日本やカナダなどは削減目標達成が苦しい状況になりました。また、中国などは、途上国扱いで、われ関せずの態度です。EUの国のみが京都議定書を真面目に履行しているのが実態です。
地球温暖化対策の京都議定書では先進国はＣＯ2の削減目標を立てて、取り組むことになっていたが、アメリカが経済優先で議定書から離脱することとなり、日本は他国の様子を見ながら対応しているところを描いてみた。ＣＯ2削減のためにはある程度経済の発展を制限する必要があるが、各国がどれくらい本気でＣＯ2削減に取り組むかが問われている。
地球温暖化が話題になり始めたころの漫画である。まずは、温暖化の予測が盛んになされました。そこで、「予測より対策の方が重要ではないですか」との気持で描きました。
近年は毎年のように異常気象の状況が報告されます。どうやら、その原因は温暖化による海水温の上昇にあるようです。海水温が上昇することによって、これまで定常に保たれていた大気環境が大きく変化して、異常気象をもたらしているようです。
温暖化防止には再生可能エネルギーの導入が不可欠ですが、もう一つ大切なのが、省エネルギーの活動です。省エネ活動にはやはり市民の協力が必要です。そのためには、日頃からの市民活動が原動力です。市民活動にも精神的なエネルギーが必要です。ぜひ、市民の省エネ活動を応援ください。
現在、中国では都市部でのＰＭ2.5に代表される大気汚染が深刻である。その対策として、市民はマスクをしたり、空気清浄器を購入したりしているが、それらはあくまでも適応策であり、やはり根本的な対策は発生源での汚染物質の削減（緩和策）であろう。イラスト的にはスモッグの状況を示すためにバックに鉛筆画を配してみた。
２０１５年のＣＯＰ２１のパリ協定には、ほぼすべての国が参加し、地球の平均気温上昇を２℃未満にすることに合意しました。これまで、気候変動枠組み条約に関する京都議定書（温室効果ガスの排出削減の約束）に不参加だった排出大国のアメリカ、中国、インドなどが曲がりなりにも参画したことは大きな前進である。しかしながら、各国の削減目標や約束期間などはまちまちであり、５年ごとのチェックが行われる
とはいえ、はたして、気候変動を効果的に抑え込むことができるか否かは未知数である。
2015年12月，フランスのパリで開催された第21回国連気候変動枠組条約締約国会議（COP21）においては，2020年以降の温室効果ガス排出削減等のための新たな国際枠組みとして，パリ協定が採択されました。この合意により，京都議定書の成立以降やっと「全ての国による取組」が実現しました。ところが、アメリカでトランプ氏が大統領になると、アメリカはパリ協定から離脱すると声明しました。そんなわけで、トランプ氏の名前にちなんで、トランプゲームをみんなで始めようとする中での突然の退席をマンガ化した作品です。
パリ協定の成立の下で、各国はスクラムを組んで気候変動に立ち向かおうとしています。ところが、アメリカのトランプ政権はパリ協定から脱退して、独自の取り組みを始めようとしています。まるで、ラグビー競技を外れて、アメリカンフットボールをするような振舞です。
 地球温暖化問題への対応策には、「緩和」策と「適応」策があります。緩和策は温暖化の原因である温室効果ガス（CO2など）の排出量を抑制し、温暖化の速度を緩やかにする対策です。具体的には、化石燃料に頼らない再生可能エネルギーを導入したり、省エネを推進する方法があります。
一方の適応策は、現状では温暖化は避けられないので、気候変動の被害をできるだけ少なくする対策です。具体的には、高温でも耐えられる作物へ品種改良すること、渇水や水害、高潮などに備えた防災機能を強化すること、熱中症の予防・対処を図ることなどが考えられます。
アメリカ合衆国の大統領がトランプ氏からバイデン氏に変り、気候変動のパリ協定に復帰することになりました。そこで、それをイメージして描いたのがこのイラストです。できれば、3枚前のスライドで、トランプ氏がパリ協定から脱退するイラストと対比して鑑賞していただければと思います。3枚前のスライドで登場した各国の首脳の顔ぶれから少し変わったのも興味深いところです。
国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は地球温暖化の科学的根拠をまとめた作業部会の報告書（第6次評価報告書）を公表した。今後、20年以内に産業革命前からの気温上昇1.5℃に達する可能性があるとし、温暖化の原因は人類が排出した温室効果ガスであることについて「疑う余地がない」と断定した。

おわり
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