われわれ日本人が一人一日必要な水分量は2～2.5Ｌと言われています。しかし、実際に使っている水の量はその１００倍以上を使用しています。そのほとんどが汚れを落としたり流したりするために使われているのです。生命を保つためというよりは生活の快適性を保つための水と言えそうです。その意味で今一度エコな水の使い方を考えたいものです。
日本では、雨の降る日は天気が悪いという評価が定着しているが、海外では必ずしもそうではない。特に、多くの国が水不足で苦しんでいる。日本は幸い降雨量が年間通じて豊富であるので農作物への水不足に困ることは少ない。しかし、世界の水事情は非常に厳しいものがある。これからは「水」が石油に劣らぬ重要な資源として取引される時代がやってくると思われる。
「環境を守ること」と「安全を守ること」は一見異なることと思われがちであるが、われわれの生活を守る上では同様な配慮が必要である。環境や安全を守るべき社会的なルールを一人でも無視して勝手な行動を起こすと社会に大きな影響を及ぼす。逆に言えば、われわれ一人一人が常に環境や安全に配慮して行動することで社会全体の環境や安全は保たれるのである。このイラストは、現実にはあり得ない構図であるが、環境ｘ安全のテーマでわかりやすいのか、よく使われる作品です。
人間は自分たちの健康を保つために、厳しい飲料水基準を定めて、浄水場にて、活性炭やキレート樹脂などを用いて飲み水の浄化を図ります。また、ミネラルウォーターなどの安全な飲料水も購入できます。しかしながら、一般河川の水質は生態系の生物たちにとっては、必ずしも安全なとは言えないものです。最近になって、やっと生態系を配慮した水質基準の見直しが始まりました。
私たちは毎日の生活の中で、汚した水（下水）や排出したごみの行方について気を付けることはほとんどありません。まして、下水やごみによって影響を受ける生態系についてまで、思いをはせることは、なかなかできることではありません。そんな状況下で、環境に配慮した生活をする人は、まさに環境サポーターと言える人だと思います。
この漫画はいわゆるバーチャル・ウォーターをイラストで説明しているものである。バーチャル・ウォーター（virtual water）とは日本で実際に消費する水の量以外に、日本が輸入する資源を生産するために輸出国の側で消費された水のことである。特に日本は農産物を沢山輸入していますが、この農産物に伴っていかに多くの水を海外で消費しているかを知っておく必要がある。外国では水は大変貴重な資源である。その水を日本は目には見えないが（まさにバーチャル）大量に消費しているのである。
日本は比較的水に恵まれた国ですが、それでも毎年、都市部で水不足がニュースになります。そこで、地道ではありますが、雨水利用が大切な役割を果たします。特にトイレの水や散水など水質があまり問題にならない水は大いに雨水を活用すべきです
かって、オリンピック誘致活動の際、某首相が「原発事故の汚染水は今や、完全にコントロールされており、安全である」と宣言しましたが、この汚染水問題は事故から10年以上たった今も何ら解決されていません。
このイラストは、今話題のマイクロプラスチックを取り上げているのですが、実は描いたのは2010年で、今から10年前のことで、まだ、マイクロプラスチックという言葉さえ一般の人には知られていませんでした。ハイムーン氏は先見の明があると、自慢する訳ではありませんが、プラスチックによる海洋汚染問題は、研究者の間ではそれなりの関心がありました。このイラストでも示してるように、海水中の微細なプラスチックと共に、海底に堆積しているプラスチックがこれから大きな問題になるものと思われます。
今回は、ペットボトルのお話をしましょう。ペットの正式な名称はポリエチレンテレフタレート（略号PET）であり、ポリエステル系のプラスチックです。ぺットでできたボトルは透明で軽く割れませんので、さまざまな飲料容器として利用されています。 現在、日本でのペットボトルの消費量は年間57万トン、本数では200億本に達しています。日本人1人当たり、年間１60本も消費しています。あまりにも使いすぎてはいないでしょうか？
世界経済フォーラムの報告書（２０１６年）によれば、少なくとも年間に８００万トンのプラスチックが海に流れ込んでいるということです。 そこで最近、海外の国では、プラスチックごみによる海洋汚染を防止するために、使い捨てプラスチック製品の使用を制限する政策が取られ始めました。 例えばＥＵ（欧州連合）は、スプーンやフォーク、皿、ストローなどの使い捨てプラスチック製品の流通を禁じる法案を、２０１９年５月までに加盟国の間で承認を得る方向です。また英国やフランスも独自に、１９、２０年を目途に使い捨てプラスチック製品の仕様や販売を禁止する法整備に踏み切りました。 この動きの背景には、マイクロプラスチックによる海洋汚染問題がサミットなどで国際的な課題として取り上げられるようになったことがあります。 おわり